地盤改良不要の成功報酬型地盤調査

地盤改良不要の成功報酬型地盤調査

その地盤改良工事 本当に必要ですか?

アルキテックでは地盤改良⼯事不要率80%以上の表面波探査法による地盤調査を実施しています。一般的なSWS試験等による簡易的な地盤調査では、住宅の場合で30万円~100万円程度の改良工事が必要とされるケースがほとんどです。地面の揺れを測定して地盤情報を「点」ではなく「面」で得ることができる表面波探査法を実施することで、不必要な地盤改良⼯事を回避することが出来ます。

成功報酬型の地盤調査

弊社での地盤調査の結果、地盤改良が必要という判定となった場合には一切費用が掛かりません。地盤改良不要の判定が出た場合のみ調査料として税抜66,000円(敷地面積200㎡以下)をお支払いいただきます。

画像2

まずは完全無料にてご相談

建築計画をお考えの方や、他社での地盤調査にて改良工事が必要とされた方もまずはご相談ください。
施主様、設計事務所様、工務店様、地盤改良業者様等どなた様からでもご相談を受付けます。

精密な探査法で正確な地盤情報が得られます

表面波探査法は、地盤に表面波を伝え、その速さを測定しています。地面をゆする起振機、波動を抽出する検出器、本体部及び制御用パソコンという構成になっています。パソコンによる制御で、起振機により細かく周波数を変化させます。このことで、地盤の詳細な速度情報を集積しています。

年間5,000棟以上の調査実績と低い沈下発生率

「表面波探査法」は建築基準法に合致する地盤調査であり、国交省外郭団体による「技術審査証明書」も取得している安心の調査方法です。また、過去10年における不同沈下発生比率は0.014%で、概ね7,000件に1件ほどの発生率となっております。通常の地盤調査・地盤改良を行った場合においても、地盤事故の発生率は5,000~10,000件に1件の割合とされており、表面波探査による発生率と変わりません。

安心の地盤保証

表面波探査法による地盤調査の結果に基づいて適切な地業・地盤対策・改良工事及び基礎の設計・施工を行ったにもかかわらず、不同沈下が発生し建物に障害が生じた場合、地盤と建物の修復工事を行います。
*保証料が別途必要となります

  • 保証商品名

    PLUS-L

  • 保証団体

    NPO住宅地盤診断センター

  • 保証対象

    建物用途・構造に制限無し (但し、4階建て以下のベタ基礎、布基礎に限ります) 延床面積1,000㎡以下

  • 保証限度額

    最大1億円まで

  • 保証期間

    引渡し日より満20年間(建築期間含む)

表面波探査法の原理

表面波探査法は、告⽰1113 号に該当する地震波の特性を活かした調査方法です。地震波を人工的に起こして、一定間隔の波の伝達速度を測定します。
その1 微弱な地震波を人工的に発生
起振機により、地面を上下にゆすることで、人工的に小さな地震を起こします。この地震の中に含まれる表面波という種類の波を使います。この表面波という波は、周波数が変わると伝わる深さが変化します。

その2 周波数で調べます
地面をゆする際、周波数(起振機が揺れるタイミング)を変化させることで、いろいろな深度までの“波”を起こします。出来るだけ細かく周波数を変化させることで、深度方向における地盤の性質(地層境界)の変化を測定します。周波数毎に波の速さを検出器で測ります。

その3 周波数を変え、計測する深度を変える
表面波は、周波数毎に伝わる深度が決定するという性質があります。つまり、同じ周波数であれば、水平方向に深度を変えずに、伝わっていきます。したがって検出器で測定した波の速度は、その周波数による深度までの地盤を伝わる、波の速さということになります。

その4 速度の違いで地盤の硬軟がわかる
硬いものは、波が早く伝わっていき、逆に軟らかいものは波がゆっくりと伝わっていきます。地表面に起振機、検出器を設置します。地表面から、軟らかい地盤があれば、表面波の伝わる早さは遅くなります。また、途中から地盤が硬くなるようであれば、その深度から表面波の伝わりは早くなります。

●お問い合わせ●
アルキテック株式会社
地盤調査事業部(担当:内藤帆)
TEL:03-6300-9860
mail:info@arkhitek.co.jp

表面波探査法開発元

検索

PAGE TOP